初心者必見|リノベーションとは?何ができる?
こんにちは!クジラ株式会社代表の矢野です。
弊社がリノベーション事業にチャレンジして10年が経ちました。始めた頃より、世間でも「リノベーション」という言葉が身近になってきたと実感しています。
今日は改めて、「リノベーションって何ができるの?」という疑問に解説していきたいと思います!
目次
リノベーションとリフォームの違い
リノベーションと調べると下記のように出てきます。
リフォームが「回復」の意味を持つのに対して、リノベーションは「付加価値」という意味を持つということですね。
しかしリフォーム・リノベーションを検討する不動産はかなり古くなっている傾向があるので、部分的な改修ではなく水回りの交換や、動線・間取りの再検討が必要になります。
クロスや床材の張り替え、水回りの部分的な交換程度の改修工事であればリフォーム、水回りを含めた住まい全体に及ぶ改修であればリノベーション、という認識でよさそうです。
リノベーションできる建物の種類
マンションリノベーション
マンションは、一部屋ごとに所有者が違うため室内を「専有部分」、廊下やエレベーターなどを「共用部分」と言います。
マンションリノベーションの場合は主に専有部分のみの改修工事となります。
戸建リノベーション
戸建リノベーションはとても自由度が高いと言えます。屋根や外壁、庭などもリノベーションの対象です。
雨漏りやシロアリ、耐震などマンションに比べ、建物調査の範囲が広いのも特徴です。
長屋・古民家のリノベーション
今、注目度が高いのはやはり長屋・古民家のリノベーションではないでしょうか。
戸建以上に、建物の老朽化の状態をしっかり把握してリノベーションする必要があるので、長屋・古民家のリノベーション経験豊富な業者を見つける必要があります。
その他
居住用でなかった不動産を、住まいに変えるリノベーションもあります。元々商売していた物件を住まいにしたり、倉庫として使用していたものを住まいにすることも可能です。
こういった不動産の用途を変えることを「コンバージョン」と言います。
どんな人がリノベーションを選ぶのか?
今までリノベーションを選んだ人はどういう人が多いのでしょう?ここでは特に多かった「リノベーションを選んだ理由」を紹介します。
注文住宅より予算を抑えたい
リノベーションに抱くイメージの多くが「自由度」と「低価格」かもしれません。新築マンションはそもそも自由設計のものがほとんどありません。注文住宅(一戸建て)の場合は、上下水道加入料や建築確認申請費用、場合によっては地盤改良費用や既存建物の解体費用も必要となり予算も高額になりがちです。
「世界にひとつだけの理想の住まいを、できるだけ安く」
これがリノベーションを選ぶ一番の動機ではないでしょうか。
今ある住まいの建て替えができない
「親族から中古不動産を引き継いだ」という人は、リノベーションを選ぶ傾向が強いようです。
その中でも戸建や長屋・古民家などは、現状の建物を解体してしまうと法律上「新築できない」または「新築できるが面積が大幅に減ってしまう」ということがあります。
その場合は、既存の建物をリノベーションするのが最善かもしれません。中には「先祖代々受け継いできた不動産を大切にしたい」という人もいます。
利便性より雰囲気や眺望を優先したい
不動産の選定・購入からリノベーションを検討する人の中には「とにかくロケーション重視」という人もたくさんいます。
「気に入った街の雰囲気に合わせた住まいに住みたい」
「窓からの眺望に一目惚れした」
など情緒的な価値を大切にする人が不動産の選定を行った結果、「中古不動産を購入してリノベーションする」という結果になる傾向があります。
先述した予算面や建て替え不可などに関連する場合も多く、「直感的に気に入った不動産がリノベーションを必要とする不動産だった」というケースですね。
リノベーションでできないこと
もちろん、リノベーションでできないこともあります。ここでは特に覚えておきたいポイントを説明します。
住宅ローン
一昔前に比べて、「住宅購入+リノベーション」をセットとしてローン契約してくれる金融機関も増えました。
しかし、全ての金融機関がリノベーション費用への住宅ローンを提供しているわけではないので各種金融機関に問い合わせるか、ファイナンシャルプランナーや不動産仲介業者に相談してみましょう。
マンションは規約をチェック
マンションの場合、管理規約に規定された「専有部分」のみがリノベーション可能となります。
窓・サッシ
インターホン
バルコニーの壁・床
など、リノベーションできない、もしくは管理組合の許可を必要とする箇所があります。どの部分が「リノベーションできない部分なのか」は事前に調べておきましょう。
まとめ
多くの人が「新築なのか?リノベーションなのか?」と一度は考えます。もちろんどちらもメリット・デメリットがあるものです。
自分の住まいにとってどちらが良い選択肢となるかを把握するためにも、事前に調べたり、プロに相談することをオススメします。
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